特定非営利活動法人　日本環境技術推進機構

2024年　年頭所感

新年明けましておめでとうございます。本年もどうぞよろしくお願いします。

　4年に及ぶ新型コロナウイルスによる行動制限が、2類から5類への移行により随分緩和され、これに伴って経済も活気を取り戻しつつあり、長年続いてきたデフレ傾向も次第に回復の兆しを見せておりました。

ところが、新年早々、御屠蘇気分に浸る間もなく大惨事「能登半島付近を震源とする大地震」が発生しました。被害形態が違う直下型で家屋倒壊が多い「阪神・淡路大震災」と津波被害が甚大な「東日本大震災」の双方の被害形態を併せ持つ巨大地震で、今年の経済の動向にも少なからず影響を与えるだろうと推測されます。震災に遭われた皆さんの健康と、一刻も早い復興を祈念いたします。

世界に目を向けてみると、火山の大噴火と巨大地震が相次いで発生しており、地球の存亡が気にかかるところです。一方、天変地異とともに最近の世界経済に大きな影響を与えている事象に、異常気象の元凶と言われている地球温暖化に伴う異常気象多発の問題があります。干ばつ・洪水・巨大台風の発生・山火事の頻発などは、地球温暖化に起因しているだろうと言われています。かけがえのない地球を次代の人達に残すため、私たちは精一杯の努力を惜しんではなりません。天変地異や地球温暖化等に起因する自然災害で破壊された環境を修復し、より良いものとするためにすべての人が協力しあわなければなりません。

海外で広がり始めていた「ボランティア活動」が、２９年前、阪神・淡路大震災にみまわれたことを契機に、日本でも芽生えました。見返りを求めない奉仕の精神で被災者を助ける素晴らしい活動です。素晴らしい地球を守り、後世に残していくための思想・技術・行動が今ほど求められているときはありません。とはいえ、社会を維持するための経済活動をないがしろにした環境保全・改善活動が、有り得ないことは過去の経験から明らかで、経済活動あっての環境活動です。そのためには、ボランティア精神に基づいた経済活動を活発にする環境保全施策を講じる必要があります。

私たちＮＰＯ法人「日本環境技術推進機構」は、自然災害に加え、人と人とが争い殺しあうといった波乱含みの社会においても環境技術の開発、環境経営を目指しておられる事業者の皆さんを支援することが使命であると考えております。このような基本的な考えのもと、本年も多くの皆さんのご支援を得ながら、事業を推進させていただく所存です。この趣旨にご賛同いただき、多くの皆さんの参加・ご協力をいただきますようお願いいたします。