特定非営利活動法人　日本環境技術推進機構

食料と自然環境がどう関係しているのか？という質問をされることがある。食料と農薬の問題や、食の安全の方に話題が展開しそうだが、食料輸入が、生態系の破壊やその地域の自然環境を変化させて温暖化を促進させているのではという（魚の乱獲や、農地確保のための森林の伐採等）話題も多い。また、ＣＯ2削減のため（諸説あるが）化石燃料と比較してカーボンニュートラルな植物からエネルギーを取り出すことが盛んになると、そのことによって私達の食料がエネルギーに回されてしまうのでは？という漠然とした不安も話題になる。地産地消であれば流通のエネルギーがかからずその分ＣＯ2の削減になるし（フードマイレージ）、Virtual water という考え方だと食料を自国で生産することは深刻な水不足問題の緩和になるだろう。食料と環境の話題はつまるところどうしてもその国の食料自給の話を避けて通れない。それでは我国の食料自給率はどうなっているのだろうか？食料自給率とは食べている食料のうちどのくらいが日本で作られているかということだが、よく耳にするのは日本の食料自給率は40％で先進国の中でも低いという話である。農林水産省のデ－タを見ると確かに低い。食料自給率の計算方法はいくつかあるが（1.カロリーベース総合食料自給率、2.重量ベース食料自給率、3.生産額ベース食料自給率）話題になる40％というのは1のカロリーベース総合食料自給率を指している。人が1日に必要な摂取エネルギー(栄養)2551kcalのうち国産で摂取（賄える）エネルギー（栄養）の割合がどれくらいかをだしているわけだ。（畜産物の場合は品目の自給率に飼料の自給率をかける）これらのデ－タから食生活が変化したため穀物自給率も低いのがわかる。昨今の食の安全問題から「自国の食料を自国で生産する事」の意味を考えなおした人もたくさんいると思うが、食料自給率のデータから貿易立国、国際交流、温暖化防止や水問題、エネルギーといった地球全体の環境やライフスタイルを考えさせられる。左よりグラフ出典：農林水産省ＨＰ　食料自給率の部屋　食料自給率とは　より、下段写真:稲作風景