特定非営利活動法人　日本環境技術推進機構

７月７日、洞爺湖半でＧ８首脳会議が開催され、地球温暖化対策も議題になりました。二酸化炭素の排出量を減らさなければならないという方向では、意見の合意が見られたようです。このようなのんびりした話でよいのでしょうか。人類は、地球上で、最も絶滅が危惧される哺乳動物の一つだという説があります。当っているかどうかは別にして、地球温暖化対策を議論するには、このことを念頭に置く必要があると思います。現代のように企業の利益、国益を優先させているようでは、本当に絶滅危惧種のトップにランクされかねません。地球温暖化を防止するには、二酸化炭素(CO2)の排出量を削減しなければなりません。地球は、すでに、化石燃料（石油等）由来のCO2だとか、植物（バイオ燃料）由来のCO2だとか言って、区別しておれる時ではないと思います。CO2排出の絶対量を減らさなければならないのです。炭酸同化作用によってCO2が植物に吸収されるということは、小学生のときに習います。しかし、植物が、選択的に植物由来のCO2を吸収するというような馬鹿げた話しは、聞いたことがありません。「植物が選択的に植物由来のCO2を吸収するような器用なことは出来ない。」ということは、明らかなことで、誰もが認識しています。ところが、地球温暖化対策の議論の中では、このような話がまかり通っているかのような錯覚に陥ります。
　京都議定書のマジックでしょうか。京都議定書の内容は、「化石燃料由来のCO2はダメで、植物由来のCO2だと許される。」というふうに読めないこともありません。これが、一部の企業、政府に利用される原因だと思います。バイオ燃料を作るために、食料を用いるなどということは、一部の企業の策略ではないでしょうか。地球温暖化の影響で、それでなくても食料の生産が落ち込んでいるのに、追い討ちをかけるような食料のバイオ燃料化は、人類を絶滅危惧種にするための促進剤以外の何物でもないでしょう。すでにその兆候が現れ、経済のひずみが拡大してきています。　トウモロコシ等の価格が異常なほどに高騰し、儲かるのは一部の企業、国だけです。その陰で、飢えに苦しんでいる人が、年々増加しています。食料以外に、燃料となる植物は、いくらでもあります。解体廃材からエタノールを回収するプラントも稼動しています。食糧高騰による経済の混乱と、人類の絶滅を避けるため、EUでは、バイオ燃料の導入抑制の方向に進んでいると聞きます。一日も早く世界中がこのような政策を導入することを希求します。