特定非営利活動法人　日本環境技術推進機構

電気自動車の動きが活発化している。国内の二酸化炭素排出量の約２割をしめる運輸部門でその９割近くが自動車といわれている。従来の自動車の原動力が電気になることを考えてみると騒音やＣＯ2の削減や排ガスの問題などが一気に解決し、自動車そのものだけでなく、道路、都市の社会インフラ等の大変革だというのがわかる。電気自動車は実用化に向けてコスト、重量、走行距離、充電時間、等技術的な問題があったが、ハイブリッドカー（エンジンで電力を起こしてバッテリーに蓄え、蓄えた電力でモーターを回す）の登場でエコカーとして脚光を浴びた。近年バッテリー技術（リチウムイオン電池）が向上し、家庭の電源（プラグイン）からも充電が可能で、１回の充電走行距離が100ｋｍを越える自動車も開発されて最近、大きな注目を浴びている。その中でも三菱自動車工業（株）の電気自動車「ｉＭｉＥV（アイ･ミーブ）」は電力会社との共同研究を進めて充電インフラ（ガソリンスタンドならぬ電気スタンド）を完備して普及をはかり、２００９年度から販売するとのこと(新聞報道)。バッテリー技術の向上はハイブリット自動車、燃料電池車にも共通する基盤技術なので今後の電気自動車の動きから目を離せなくなってきた。
経済産業省「次世代自動車・燃料イニシアティブ」（平成19年5月）ではバッテリー、水素燃料電池、クリーンディーゼル、バイオ燃料、世界一やさしいクルマ社会構想（インフラ）の各戦略を推進し2030年には運輸部門の石油依存度80％、エネルギー効率30％改善を掲げている。
写真　左より出典：三菱自動車工業株式会社「社会・環境報告書2007」Ｐ52、三菱自動車工業株式会社　「iMiEV　リーフレット」より抜粋